長く太い帯雲が下のほうにあり

空に長く残るときは近く(その雲の直角線上または延長上)で地震
長く太い帯雲が高くにあり、空に長く残るときは遠くの方(その雲の直角線上または延長上)で地震
龍のような巻き雲(竜巻とは違う)がまっすぐ立ち上るときは、すぐに(比較的強い)地震の疑い。
赤い地震雲(帯状雲など)は強い地震の疑い。
空の色、天体の色
日傘や月のかさが異常に大きい時は数日以内に地震の疑い。
夕焼けや朝焼けの空の色が異常な時は地震の疑い。
月の色(昇ったばかりの月の色などは除く)や光が異常な場合は地震の疑い。
朝焼け時の(太陽の)光柱現象は地震の前触れ。
発光現象
夜、昼間のように明るいときすぐ地震を疑う。
宏観異常現象をとりまく諸問題
宏観異常現象はそれ自体が宏観異常現象といえるかどうかあいまいな定義の現象を扱い、再現性、定量性を正しく評価することは難しく、科学的とは言いがたい面をもつが、災害対策や地震のメカニズムの解明を目的とし、難しいながら可能な範囲での科学的、統計的なアプローチから研究を行っているものも存在する。とはいえ、科学的な証明の難しさや俗説を背景に、地震後の証言、あるいはオカルトを元に、地震予知を行うといったものも存在し、ときとして無責任に口コミやマスコミ、ウェブサイトを通して扱われデマが流布することもある。
研究
地震の前後には、震源およびその近傍から、特定の空間帯域あるいは電離層に影響を及ぼすといった以下のような仮説があり、これらの現象を直接ないし間接的に捉えることで、切迫した地震の発生を予知しようとする研究が行われている。
すなわち、地殻にプレート運動などによって圧力の増大が生じると、石英を含む花崗岩などでは圧電効果(ピエゾ効果)により、圧力に比例した分極(表面電荷)が現れる。あるいは、花崗岩以外の岩石でも地震に至らない岩石の微細な破壊によって電荷が発生する。または、ラドンから電荷を帯びたイオンが発生する。
いずれにせよ、大地表面や海面に帯電した巨大な電荷が下部電離層(D領域)のプラズマ化を促進する。この電離層が遠方の電波を反射してオメガ、アマチュア無線、FM放送などの異常伝搬を発生させる。同時に、岩石の微細な破壊時あるいは、上記電荷の放電時に、直流からVHF帯以上の広帯域なスペクトルを有するパルス状電磁波を多数発生する。これが長波帯LFの電波時計(40kHz、60kHz)の誤作動、中波ラジオ(1000kHz前後)への音声雑音や、VHF帯のFM電波(約80MHz)の雑音レベル(基線)の変動、アナログテレビ(90MHz〜)画面の白や黒の横線雑音の原因となる。
以上は全て仮説であって検証されていない。一方で、個々の物理現象、たとえば花崗岩へ圧力をかけることによる圧電効果、岩石の高圧力破壊実験での電荷と電磁波の発生は広く知られた物理現象であり、さらに地震の前の電波の異常伝搬なども学術的に観測されている。
観測の対象として、地電流を測定するギリシャのVAN法、また「八ヶ岳南麓天文台」の串田嘉男などによる方法では既存のFM放送の電波を用いて電離層の変節を観測している、「東海アマチュア無線地震予知研究会」のアマチュア無線の周波数帯監視など、その手法や観測対象もまちまちである。
電磁波によるものへの批判
以上のような仮説の基づいた地震予知に対して、以下のような批判もある。すなわち、電磁波は現代社会では至る所から発生しており、この中からいかにして地震前兆による(とされる)電磁波を拾い出すかと言う根本的な問題が有る。また、FM電波の異常伝搬は、地震以外の原因でも起こりえるのでこれとの分離が難しい。また、仮にパルスが岩石中で発生しても、地表までは出てこれないなど。日本では、理化学研究所JAXAリモートセンシング研究により極超長波223Hz/17Hzの電磁波予知研究が先駆で、全国各大学など40箇所ほどの観測点があり、データの数量・規模・定量性に関する信頼性は高いとされる。 ただし、地震との因果関係については、少なくとも一般的に論じられる段階には無い。直接波による受信は不可能である遠距離のFM放送局の電波が地震前に受信できる現象(異常伝播)が、2002年12月より57事例あったことが地震学会で発表された[1](2004年10月・日本地震学会2004年秋季大会において北海道大学の研究グループによる報告。)ただし、超短波帯の長距離伝播に関しては、スポラディックE層(突発的(sporadic)に発生する特殊な電離層)、あるいは大気圏に突入した流星によってイオン化された大気が電波を反射する流星エコーや、ダクト現象などによる事象を混同している可能性が高いという指摘もある。スポラディックE層の発生分布には季節変動および時間帯変動がはっきりしており(春から夏にかけての主に昼〜夕方に多く発生する)、異常な現象と呼ぶには当らない。流星痕などによるエコーの発生も同様である。 少なくともこれらの事象との切り分けが明確にされない限り、異常伝播の発生だけをとりあげて地震の前兆とは言いがたい。1966年4月26日の旧ソ連タシケント地震(M5.5)前の水中ラドン濃度の上昇と地震後の低下は有名である。ラドン濃度が地震前に通常の約3倍に増加し、地震後低下したと報告されている。日本では1970年代に東京大学が観測を行っており地震との相関を報告している。国立防災科学技術センターは府中地殻活動観測施設において、山梨県東部の震度5(M6.0)の地震(1983年8月8日)に先立つラドン濃度の異常な上昇を報告している。岐阜大学などが、地中水脈に含まれるラドン放射を計測する観測システム網を構築している。岐阜大学は、兵庫県南部地震において兵庫県西宮市内の井戸の地下水中のラドン濃度の急上昇を捉えており、10日前には通常の20倍以上にも達した。同観測結果は米科学雑誌「サイエンス」に掲載された。また、北海道東方沖地震においても同様の変化が観測された。同大学は、地中水脈に含まれる水中ラドン濃度を計測する観測システム網を岐阜県の断層地域に構築している。ラドンは、ウランが放射壊変をくり返して鉛の同位体になる途中で発生する水溶性の気体であり、半減期が約3.8日である。ラドンは、ウランが存在すると常に発生しているが、通常は、外部に出ることなく岩石内で鉛などに壊変する。ところが、岩石中に新しい亀裂が発生するなどで地下水と岩石が接する表面積が増加すると、地下水中へ流失し、その結果ラドン濃度が変化するとの仮説が考えられている。ただし、地震との因果関係については定説を持たない。