一連の地震の活動のなかには

大きく分けて、ひずみの蓄積、前駆的地震活動、静穏化（空白域の形成もその一種）、前震、本震、余震などがある。このサイクルには規則性があると考えられており、観測によって現在どのような活動に当たる時期かを知ることで、地震予知に役立てようという動きがある。専門家の中には、1995年の阪神大震災などを例として、「西日本（西南日本）は地震の"活動期"に入っているのではないか」と推測している者もいる。これは、過去の資料から西日本で周期的に発生している南海地震や東南海地震の前後で西日本の地震活動に変化があり、現在そのパターンのうち"活動期"にあるとするものである（西日本地震活動期説参照）。ただ、判断するための資料が少ないと指摘する声もあり、これを否定する専門家もいる。大規模な地震が発生した場合、その災害を震災（しんさい）と呼ぶ。特に激甚な震災は大震災と呼んで、地震とは別に固有の名称が付けられることがある。例えば関東大震災、阪神・淡路大震災などである。しかし「関東大震災」の命名者は不明、「阪神･淡路大震災」は報道機関が使用し始めたものを基に閣議で決められたもので、「震災名」を付ける制度は作られていない（地震名は気象庁が命名する）。新潟県中越地震では、新潟県が独自に「新潟県中越大震災」という呼称をつけている。

建造物への被害。揺れによりまず柱・梁・壁・基礎等のひび割れが生じ、地震耐力（耐震強度）が低下すると自重とさらなる揺れによって損壊、倒壊・崩壊に至る。致命的な被害がない場合でも、強度が低下して地震や荷重に弱くなることがある。余震の多発により、本震から時間が経ってからも被害が拡大する例が多い。また、窓や扉等の建具が破損・変形・飛散する。さらに、家具や置物も転倒・飛散する。
火災の発生。強風を伴った場合の火災旋風。

地盤への被害。地震動によって、地割れや地盤の緩みが起こるほか、傾斜地や傾斜した地層、崖などではずれや凹凸が生じる。斜面ではがけ崩れ、地滑りが発生する。沖積地の砂質地盤では液状化現象や側方流動が発生することがある。河川ではがけ崩れや地滑りにより河道閉塞（せき止め湖・天然ダム）が生じ、時間をおいて土石流を発生させる。寒冷地では雪崩も発生する。

津波の被害。家屋や建造物の流失、人的被害、滞留した水やゴミによる衛生環境の悪化、漁場や港湾への被害など。ライフラインへの被害。道路・橋や鉄道などの交通網、水道、ガス管、送電線、電話線・通信系統などが故障し遮断される。主に山間部で集落が孤立することがある一方、都市部では公共交通機関の麻痺による大量の帰宅困難者の発生が考えられている。

通信への被害・情報の混乱。通信施設の被害によって情報源が乏しくなり、災害に関する情報や生活に必要な情報が入手しづらくなる（回線がパンクし、なかなか通話できなくなる）。デマや流言が広まりやすくなる。また他方では、地震による被害の過大報道・誤報や誤った認識などによる風評被害が発生する場合もある。

物資の不足や生活環境への被害。食糧・水や生活物資の不足。家屋被害による居住場所不足、トイレ不足。物資不足による価格高騰、ヤミ市の出現。医療サービス、公共サービス、行政サービスなどの低下、機能停止。

経済的損失。 農地への被害。商品や工場への被害。寡占商品が被害を受けた場合の経済全体への影響。文化的被害。文化財や天然記念物、景観などへの被害。文献や史料の損傷、紛失。

人的被害。怪我および生命への危険。ノイローゼやPTSDなどの心理的被害。水やごみによる衛生環境の悪化、感染症の流行。

犯罪の増加・災害時犯罪。スーパーマーケットやデパートなどの店舗で食料品や生活物資などが窃盗・略奪される。支援物資の奪い合い、暴動などが発生し、治安が悪化。

震災を利用した詐欺などの犯罪。震災の混乱に乗じ、崩壊した家屋から金品を盗まれる恐れがある。刑務所や拘置所が崩壊すると、受刑者（収容者）が脱走し、治安の悪化が進行（ハイチ地震やチリ地震など）。長期的に見て、地震による被害は縮小する傾向にある。これは、建造物の耐震化や地震に強い社会基盤の形成、さらに地震に関する知識や防災意識の浸透によるものが大きい。日本でも地震の被害は、人口に比例して増加した部分もあったが、住宅の耐震性・耐火性の向上とともに減少してきている。世界を見ても、地震被害の多い地域では耐震化や防災体制の構築により被害が減少している地域もあるが、途上国を中心にいまだに対策が不十分な地域も多く存在する。

完全になくすことはできないが

事前に備えておけば被害を大幅に小さくすることは可能であり、地震による災害を人災とする考え方もある。この“努力と事前対策により、想定される被害を可能な限り減らす”「減災」という考え方を広めようという運動が2008年頃から行なわれている。大規模な地震が発生したとき、基本的には自分たちの出来る範囲で救助・救援を行うことが必要とされる。公設消防も救助・救援を行うが、その能力は交通の混乱や人手不足により限られるため、国内や国外より救援が来る場合もある。また、地域の消防団やコミュニティも大きな担い手となる。医療に関しても、医療機関の能力を超える患者が一気に押し寄せるので、いわゆる災害医療体制となり、場合によってはトリアージ等の処置が行われる。救助以外の行政の役割として、避難所や仮設住宅の確保、物資の提供や仕分け、情報の提供などが挙げられる。また、復興に際しては住宅再建の補助金提供などの役割を担う。

20世紀末以降は、ボランティアによる救助・救援も増えてきている。救助活動や安否確認、医療のほか、避難生活の支援、復旧活動などに、物資や金銭を送ったり、実際に出向いたりといった形で支援が行われる。また、建物の中に人が閉じ込められることが多い地震被災地において、災害救助犬も多く活動している。一方、新潟県中越沖地震の例のように、ボランティアの超過や不足による混乱等も生じており、ボランティア環境は不十分なところもある。被害の拡大を防ぐために、地震や津波の情報を迅速に伝達することも重要とされる。日本では、気象庁が発生後数分以内での速報を行い、NHKと民間放送事業者がテレビ・ラジオで国民に広く伝えている。観測された震度の大きさによって報道体制を変えており、受け取る側でも、警察・消防・内閣などの公的機関が震度の大きさによって対応を決める。また、NHKなどでは津波警報発表時や東海地震警戒宣言発表時に緊急警報放送を行っている。同報系市町村防災行政無線により、屋外スピーカーで津波情報や地震に対する警戒を広域に呼びかける手法、感震計により強い揺れを観測した際に警告を発する手法もある。個人では、P2P地震情報や緊急地震速報受信機などの速報システムもある。

地震の揺れが到達する前の対策（地震警報システム）として、日本では鉄道でのユレダス、テレビ・専用受信機などでの緊急地震速報が運用されている。これと似たシステムが、アメリカ・カリフォルニア州南部やメキシコ・メキシコシティ周辺部で運用されている。地震被害を防ぐ最も重要な対策の1つが、建造物の耐震性を高めることである。日本では建築基準法により耐震基準が定められており、新築建造物はこれを満たして建設しなければならない。ただ、既存の建物は建てた時に適法でも後の法改正により既存不適格となったものがあり、これは一部を除いて耐震補強を行うのは任意である。また、原子力発電所など揺れによる災害の危険性が高い建造物については、建設の前の環境アセスメントの段階で、地盤の強度や周囲の断層の位置・活動度などを調査し、なるべくリスクの低い場所に立地するような対策が取られている。これについては、調査が十分に行われない可能性、未知の断層や新たな断層が発生する可能性もあることが問題となっている。企業では、リスクマネジメントや事業継続マネジメント(BCM)などを通じた業務継続のための対策や経済的影響への対策も必要となる。保険業界や企業を中心に、被害リスクを予め算定する地震PMLという手法も普及している。

市民が行う対策としては、防災訓練や防災用品（非常食や非常袋など）の準備などが代表的なものとして挙げられる。また、過去の災害の例を学んだり体験談を聴いたりすることも有用であるとされ、教育や地域において講演会として行われたり、書籍となったり、インターネット上で公開されたりしている。地震への防災や備えの目安として、避難場所や経路を記した防災地図、地盤の揺れやすさや地震動に見舞われる確率の地図なども自治体により作成されており、活用が可能である。地震被害からの復旧のために地震保険も用意されている。過去に発生した世界中の地震の詳細なリスト、規模や被害による順位については「地震の年表」を参照
有史以来、世界各地で無数の地震が発生している。その中で、多くの被害を出した地震も多数発生している。日本では、1960年以降に気象庁が正式に命名した地震が、現在約30個あるほか、それ以前にも多数の被害地震が発生している。また世界では、1980年から1999年までの20年間で、1年当たり平均約7,400人（うち日本は280人）が地震により亡くなっている。日本で地震、震災として多く取り上げられる地震として、1923年の関東地震（関東大震災）がある。この地震では、日本の歴史上最多となる10万人以上の死者を出し、首都東京を含む広い範囲に被害を与え、火災の被害も大きかった。1995年の兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）は都市部を襲った地震の典型例であり、その後の建築基準法の見直しや防災意識の変化などに大きな影響を与えた。2004年の新潟県中越地震では震災後の避難生活に関する問題が大きく取り上げられるようになった。また世界的には、津波により多くの死者を出した2004年のスマトラ島沖地震などがある。

人類史上、死者が最も多かった地震は、1556年1月23日に中国 陝西省で発生した華県地震で、約83万人が死亡した。これは2番目に多い唐山地震の公式統計による死者数の3倍以上である。また、人類史上、最も規模が大きかった地震は、1960年5月22日にチリ西岸で発生したチリ地震で、マグニチュードはモーメントマグニチュード(Mw)で9.5だった。地震の発生を事前に予知することで、被害を軽減する試みも、古くから行われてきた。従来の地震学の知識をもとにした、数十年〜数百年単位での長期的な発生予測は公式に大掛かりなものが行われている。一方、数ヶ月〜数時間単位で正確に予知することは、従来の知識からでは難しく、一般的にも困難とされている。地震の予知と言っても、さまざまな範囲や形式があり、大きく長期予測と短期予測に分けられる。存在が判明している断層やプレートの沈み込み帯等においては、地質調査と文献の被害資料等から長期的な発生確率やその規模などを予測する手法が確立されている。期間が長いため精度の保証はできないが、ある程度の精度はあると考えられている。ただ、これを実際の地震対策に結び付けられる点はあまり多くない。一方、短期予測に関しては、多種多様な手法が試みられている。有名なものでは、ギリシャのVAN法、前震の検知（中国の海城地震で成功した）などがあるが、常に利用できる手法ではない。また、東海地震発生直前に発生すると予想されているプレスリップ（前兆すべり）を検出する方法もある。一方で、現時点では科学的根拠に乏しい宏観異常現象による地震予知も試みられている。また、仮に地震予知の手法が確立された場合、それを誰がどのように行い、いつどのように発表するかということも、現状では東海地震における地震防災対策強化地域など限られた地震・地域においてしか定まっておらず、混乱が発生する事態も考えられる。

地球以外の天体においても、地球の地震に相当する、地殻の振動現象が発見されている。月で発生する地震は月震と呼ばれ、1969年から1977年までの通算8年余りの間観測が行われた。

海震

海震とは、水中・水上において観測される地震動のこと。海上の船舶において観測される事は珍しくない。地震動は、各種の地震波によって引き起こされる。このうち、S波や表面波は固体中しか伝播しないために、水中・水上では観測されない。P波は疎密波であるために、液体中も伝播できる。このため、地中で発生した地震波（P波）は、水中を伝播し、船舶などにおいて観測されることとなる。船舶においては、それなりの衝撃を感じ、船が破壊されるケースもある。また、陸上の震度階級にならい、海震階級も作られている。

・月震
月震とは、月に起こる地震のことである。
地球で起きるのが地震 (earthquake) なので、研究者の間で俗称としてmoonquakeという言葉ができ、それを日本語訳した呼称である。なお、earthquakeのearthは大地という意味であり、「地球」という意味ではない。
1969年にアポロ11号が月面に地震計を設置したことによって、月にも地殻変動が起こっていることが発見された。このときの地震計は太陽電池を動力源とし、保温カバー等が無かったため、1ヶ月程度で運用を終了してしまった。その後月面に着陸したアポロ12号、14号、15号、16号が地震計を月面へと設置している。このときは保温カバーが付けられ、長期間の観測が可能となった（なお、アポロ17号も地震計に準じた重力測定装置を搭載している）。これらの地震計による観測は1977年まで行われ、観測時間は通算8年10ヶ月、12558回の地震が記録された。これが現在のところ月震に関する観測データのすべてである。このように、限られた観測データから判明している月震の特徴には、次のような点がある。まず、月震は揺れのピークに達するまでの時間が長く、時に数十分もかかることがある。揺れがおさまるまでの時間も長く、数時間も揺れが続くこともある。また、震動波形を見ても、浅発月震を除けば実体波（P波、S波）、表面波（レイリー波、ラブ波）の区別がはっきりせず、上下動・東西動・南北動といった揺れの方向別の震動波形を見ても、3つの要素で振幅が大きく違い、関連性も薄い。このことから、月の地殻は地球のように明確な層に分かれておらずバラバラであるため、地震波が散乱されてしまうこと、地震波の減衰が地球に比べてかなり少ないことなどが分かった。周波数が1Hz程度の長い周期の波が強い。また、最大規模の月震でもエネルギーは地球の最大規模の地震の100万分の1以下であり、マグニチュード4程度である。これまでに記録された月震は大きく5つに分類されているが、記録された月震のうち半分以上の7633回は分類されていない。

・深発月震
深さ800-1100kmのところで起こっていると推定されている月震でマグニチュード1-2程度と小さい。アポロ計画で観測された地震のうち3145回がこれに分類されている。いくつかの決まった震源で発生し、波形に特徴がありそれによってグループ分けされている。グループはApolloの頭文字をつけてA1、A2、…と名付けられており、109グループに分類されている。そのうちもっとも活発なグループはA1である。震源はほとんどが月の表側（地球に向いている側）にある。その発生頻度や規模の変動が月の公転周期や秤動の周期に従っていることから地球や太陽からの潮汐が原因で起こっているものと考えられている。

・浅発月震
深さ300kmのところで起こっていると推定されている月震でマグニチュード3-4程度と大きい。アポロ計画で観測された地震のうちでは28回と非常に少ない。発生数が少ないため不明な点が多い。最初のうちは高周波地震動 (HFT: High-Frequency Telescismic) と呼ばれていた。

・隕石衝突
隕石の衝突に伴う地面の振動が地震計で感知されたものである。アポロ計画では179回観測されている。その地震の規模から月面に衝突している隕石の質量は500gから50kg程度と推定されている。

・熱月震
月の昼夜の温度差が大きいために岩石が熱膨張と熱収縮を繰り返し、破壊される際の振動が地震計で感知されたものである。上記の月震の発生数にはカウントされていないが、実際には記録された月震の大部分を占める。地震計の近くの岩石を原因とする局所的な振動であるため、1つの地震計にしか記録されず他の月震と区別できる。発生数の変動が月の満ち欠けの周期と同期しており、また波形も常に類似している。

・人工月震
アポロ計画の際に爆薬や不要になったロケットのブースターや着陸船を月面に衝突させることによって、人工的に月震を起こす実験が11回行われている。地球の地震の解析によって地球の内部構造を知ることができるのと同様に、月震によって月の内部構造を知ることが可能である。 しかしアポロ計画で得られたデータは月の表側での観測に限られており充分ではない。JAXAのLUNAR-A計画においては月の裏側へも地震計を搭載したペネトレータを投下することを計画しており、この点を補完できるものと期待されていたが、2007年1月の計画見直し・中止にともない先行きは不透明なものとなった。ただし、ペネトレータ自体は今後も何らかの計画で運用される見通しである。

地震の年表は

地球上で起こった主な地震の記録である。基本的に地震の名称と共に被災した地域や被害の規模を列挙しているが、特に名称がない地震や名称が分からない地震については代わりに震源地を記載している。地名は全て現在のものを用いており、年月日や時間は全て現地時間で表記している。なお、1582年10月4日以前はユリウス暦、1582年10月15日以降はグレゴリオ暦で表記しており、日本や中国の地震については地震発生当時に旧暦を用いていた場合、太陽暦に換算している。この年表では以下の基準を満たす地震を記載している。日本を震源とする地震で、マグニチュード7.0以上、または最大震度6弱以上、または死者・行方不明者1人以上のもの。日本以外の地域を震源とする地震で、マグニチュード8.0以上、またはマグニチュード7.0以上で死者・行方不明者10人以上、または死者・行方不明者100人以上のもの。群発地震や無震帯で起こった地震など、特記すべき地震。
日本・近代以前5世紀
416年8月23日 遠飛鳥宮（大和国／現・奈良県明日香村）で地震。日本書紀に「地震」の記述。日本史上最初の地震の記録。
6世紀
599年5月28日 大和国（奈良県）で地震。 - M 7.0、家屋倒壊。日本書紀に記述。日本の地震被害の最初の記録。
7世紀
679年 筑紫国（福岡県）で地震。 - M 6.5〜7.5、幅二丈、長さ三千余丈の地割れ。
684年11月29日 白鳳南海地震 - M 8.0〜8.3、死者多数。土佐で津波により大きな被害。田園（約12km²）が海面下へ沈下。地質調査によればほぼ同時期に東南海・東海地震も発生。
8世紀
701年5月12日 丹波で地震、若狭湾の冠島と沓島が海没したと伝えられる。
715年7月4・5日 三河国・ 遠江国（静岡・愛知）で地震 - M 6.5〜7.5、正倉47棟が倒壊。天竜川が塞き止められ、数十日後に決壊して洪水。
734年5月18日 天平地震（五畿七道地震） - M 7.0、死者多数。
745年6月5日 岐阜県美濃地方で地震 - M 7.9。
762年6月9日 岐阜・長野で地震。
9世紀
818年 北関東で地震 - M 7.9、死者多数。
841年 伊豆地震 - M 7.0、死者多数。
850年 出羽地震 - M 7.0、死者多数。
863年7月10日 越中・越後地震 - 死者多数、直江津付近にあった数個の小島が壊滅したと伝えられる。
868年8月3日 播磨・山城地震 - M 7台。
869年7月13日 貞観三陸地震 - M 8.3〜9.0?[要出典]、貞観三陸津波、死者約1,000人。多賀城損壊。津波堆積物調査から震源域が岩手県沖〜福島県沖（または茨城県沖）の連動型超巨大地震の可能性。
878年10月28日 相模・武蔵地震 - M 7.4、死者多数。京都でも揺れが感じられる。
887年8月26日 仁和南海地震 - M 8.0〜8.5、京都・摂津を中心に死者多数。津波あり。地質調査によればほぼ同時期に東南海・東海地震も発生。
10世紀
938年5月22日 京都などで地震 - M 7.0、死者あり。高野山でも建物損壊。その後も余震が多く、8月6日に大きな余震。
976年7月22日 山城・近江地震 - M 6.7以上、死者50人以上。
11世紀
1096年12月17日 永長東海地震 - M 8.0〜8.5、死者1万人以上と推定。東大寺の鐘が落下、伊勢・駿河で津波による大きな被害など。
1099年2月22日 康和南海地震 - M 8.0〜8.5、死者数万と推定。土佐で津波により大きな被害。興福寺、天王寺も被害。
12世紀
1154年9月25日 富山付近で地震。新川郡で陥没、死傷者多数。
1185年8月13日 文治京都地震 - M 7.4、死者多数。法勝寺や宇治川の橋など損壊。余震が2か月ほど続く。鴨長明が『方丈記』で詳述。
1200年頃 地質調査によれば南海・東南海・東海地震が発生。
13世紀
1257年10月9日 正嘉地震 - M 7.0〜7.5、関東南部に大きな被害。
1293年5月27日 鎌倉大地震 - M 7.1、建長寺などで火災発生、死者2万3,000人あまり、余震多発。
14世紀
1331年12月15日 元弘地震 - M 7
1360年11月21日・22日 紀伊・摂津地震（東南海地震?） - M 7.5〜8.0、死者多数。津波あり。
1361年8月3日 正平（康安）南海地震 - M 8.0〜8.5、死者多数。摂津・阿波・土佐で津波により大きな被害。
15世紀
1433年11月7日 相模地震 - M 6.7、死者多数。津波により利根川が逆流。
1449年5月13日 山城・大和地震 - M 6.5、死者多数。
1498年
6月30日 南海地震 - 日向地震との混同との意見も有る。
7月9日 日向地震 - M 7.0〜7.5、死者多数。
9月20日 明応地震（東南海・東海地震） - M 8.2〜8.4、死者3万〜4万人以上と推定。伊勢・駿河などで津波により大きな被害、浜名湖が海と繋がる、鎌倉高徳院の大仏殿が押し流されるなど。地質調査によればほぼ同時期に南海地震も発生。

越後地震 - M 6.5〜7.0、死者多数。

1510年9月21日 摂津・河内地震 - M 6.5〜7.0、死者多数。余震が2か月あまり続く。
1586年1月18日 天正大地震（東海東山道地震、飛騨・美濃・近江地震） - M 7.8〜8.1、死者多数。飛騨・越中などで山崩れ多発、白川郷で民家数百軒が埋まる。内ヶ島氏、帰雲城もろとも滅亡。余震が1か月以上続く。
1596年
9月1日 慶長伊予地震（慶長伊予国地震）- M 7.0、寺社倒壊等。同年同月に発生した一連の内陸地震のさきがけとなる。
9月4日 慶長豊後地震（大分地震） - M 7.0〜7.8、死者710人、地震によって瓜生島と久光島の2つの島が沈んだとされている。
9月5日 慶長伏見地震（慶長伏見大地震） - M 7.0〜7.1、京都や堺で死者合計1,000人以上。伏見城の天守閣や石垣が損壊、余震が翌年春まで続く。
17世紀
17世紀前半 津波堆積物の分析から、この時期に千島海溝南部（十勝沖から根室沖まで）を震源とするM 8.6クラスの地震が発生したと推定されている。
1605年2月3日 慶長地震（東海・南海・東南海連動型地震） - M 7.9〜8、関東から九州までの太平洋岸に津波、紀伊・阿波・土佐などで大きな被害。八丈島でも津波による死者数十人。死者1万〜2万人と推定されるが、津波以外の被害はほとんどなかった。1611年
9月27日 会津地震 - M 6.9、死者3,700人。
12月2日 慶長三陸地震 - M 8.1、死者約2,000〜5,000人。
1615年6月26日 江戸地震 - M 6、死者多数。
1616年9月9日 宮城県沖地震 - M 7.0、仙台城が破損。
1619年5月1日 熊本県八代で地震 - M 6.0
1625年7月21日 熊本で地震 - M 5〜6、死者約50人。
1627年10月22日 松代地震 - M 6、死者多数。
1633年3月1日 相模・駿河・伊豆地震 - M 7.1、死者110〜150人。駿河・熱海に津波。
1640年11月23日 大聖寺地震 - M 6、死者多数。
1649年7月30日 武蔵・下野地震 - M 7.1、死者多数。
1662年
6月16日 近江・山城地震（畿内・丹後・東海西部地震、寛文の琵琶湖西岸地震） - M 7.4〜7.8、死者数千人。
10月31日 日向・大隅地震 - M 7.6、死者多数。
1666年2月1日 越後高田地震 - M 6.4、死者1,400〜1,500人。
1670年6月22日 越後村上地震 - 死者13人。
1677年11月4日 房総沖地震（延宝房総沖地震） - M 7.4 、死者500〜600人。福島県〜千葉県に津波。
1678年10月2日 宮城県北部沖で地震 - M 7.5、死者1人、東北地方の広範囲で被害。
1686年10月3日 遠江・三河地震 - M 6、死者多数。
1694年6月19日 能代地震 - M 7.0、陸奥で山崩れなど。死者394人。
18世紀
1703年12月31日 元禄地震（元禄関東地震） - M 8.1、死者5,200人（20万人とも）。関東南部に津波。
1707年10月28日 宝永地震（東海・南海・東南海連動型地震） - M 8.4〜8.7、死者2,800〜2万人以上、倒潰・流出家屋6万〜8万軒。関東から九州までの太平洋岸に津波、伊豆・伊勢・紀伊・阿波・土佐などで大きな被害。地震から49日後に富士山の宝永大噴火。道後温泉の湧出が数ヶ月間止まる。
1710年10月3日 因伯美地震 - M 6.6、山崩れなど。死者多数。
1714年4月28日 糸魚川地震 - M 6.4、山崩れなど。死者約100人。
1717年5月13日 宮城県沖で地震 - M 7.5、陸前、陸中で津波や液状化により被害。
1729年 能登半島で地震 - M 6.6〜7、死者少なくとも5人。
1731年10月7日 宮城県南部で地震 - M 6.5、死者数名、家屋が倒壊。
1741年8月28日 北海道西南沖の大島で火山性地震 - M 6.9、死者2,033人。大津波発生。
1751年5月21日 越後・越中地震 - M 7.0〜7.4、死者1,541人。高田で火災など。
1762年10月31日 佐渡島北方沖で地震 - M7.0、死者あり。液状化現象、津波による家屋流出など。
1766年3月8日 津軽地震 - M 6.9、弘前城損壊など。死者約1,500人。
1771年4月24日 八重山地震（明和の大津波） - M 7.4、死者約12,000人。最大波高85m。
1782年8月23日 天明小田原地震 - M 7.0、住宅約800破損、小田原城損壊など。
1792年5月21日 島原半島で土砂崩れによる大津波（島原大変肥後迷惑） - M 6.4、死者約15,000人。
1793年
2月8日 西津軽・鰺ヶ沢で地震 - M6.8〜7.1。津軽山地西縁断層帯が震源で、地震発生よりも前に海水が引く前兆現象があった。津波による死者3人。
2月17日 三陸沖で地震（連動型宮城県沖地震） - M 8.0〜8.4、死者100人程度、陸中から常陸にかけて津波。
1799年6月29日 石川県などで地震 - M 6。金沢で640人死亡、その他の地域でも死傷者あり。
19世紀
1802年12月9日 佐渡、小木地震 - M 6.8、死者37人。
1804年7月10日 象潟地震 - M 7.1、死者500〜550人。象潟で2mの地盤隆起と3〜4mの津波。
1810年9月25日 男鹿半島で地震 - M 6.5、死者60人
1812年12月7日 武蔵・相模地震 - M 6、死者多数。
1819年8月2日 伊勢・美濃・近江地震 - M 7.3、死者多数。
1828年12月18日 越後三条地震 - M 6.9、死者1,681人。
1830年12月19日 京都地震 - M 6.4、死者280人。二条城など損壊。
1833年12月7日 出羽・越後・佐渡地震 - M 7.4、死者40〜130人。東北・北陸の日本海沿岸に津波。 1964年新潟地震の津波よりも規模が大きい。
1835年7月20日 仙台地震 - M 7、死者多数。仙台城損壊、津波あり。
1843年4月25日 十勝沖地震 - M 8.0、死者46人。厚岸に津波。
1847年5月8日 善光寺地震 - M 7.4。山崩れと洪水、死者約1万〜1万3,000人。
1853年3月11日 小田原地震 - M 6.7、死者約20〜100人。
1854年
7月9日 安政伊賀地震（伊賀・伊勢・大和地震） - M 7.6、死者約1,800人。
12月23日 安政東海地震（東海・東南海地震） - M 8.4、死者2,000〜3,000人。房総半島から四国に津波、特に伊豆から熊野にかけて大きな被害。ロシア船ディアナ号沈没。
12月24日 安政南海地震 - M 8.4、死者1,000〜3,000人。紀伊・土佐などで津波により大きな被害（串本で最大波高11m）。大坂湾に注ぐいくつかの川が逆流。道後温泉の湧出が数ヶ月間止まる。
安政東海・南海地震は32時間の時間差で発生した。両地震による死者の合計は約3万人との説もある。余震とみられる地震は9年間で3,000回近く。
12月26日 豊予海峡で地震 - M7.4。東海・南海と併せ、4日間で3つの巨大地震が発生。
1855年
3月18日 金沢などで地震 - M 6.5、死者少なくとも203人。
11月11日 安政江戸地震 - M 6.9、死者4,700〜1万1,000人。
1857年10月12日 伊予、安芸、今治で城内破損。死者5人。
1858年
4月9日 飛越地震 - M 7.0 - 7.1。地震による直接の死者数百人、常願寺川がせき止められ後日決壊、それによる死者140人。
7月8日 東北地方太平洋側で地震。M 7.0 - 7.5。
1861年10月21日 宮城県沖地震 - M 7.4、津波、家屋倒壊、死者あり。
1872年3月14日 浜田地震 - M 7.1、死者552人。
1881年10月25日 国後島で地震 - M 7.0、津軽でも揺れる。
1889年7月28日 熊本地震 - M 6.3、死者20人。
1891年10月28日 濃尾地震 - M 8.0、死者・行方不明者7,273人。根尾谷断層の発生。
1892年12月9日・11日 石川県・富山県で地震 - M 6.4（9日）、弱い津波。死者計2人。
1893年6月4日 色丹島、択捉島で地震 - M 7.0。色丹島 津波2.5m。
1894年
3月22日 根室半島沖地震 - M 7.9、死者1人。北海道・東北に津波。
6月20日 明治東京地震 - M 7.0、死者31人。
10月22日 庄内地震 - M 7.0、死者726人。
1895年1月18日 茨城県南部で地震 - M 7.2、死者6人。
1896年
6月15日 明治三陸地震 - M 8.2〜8.5、死者・行方不明者2万1,959人（日本最大の津波被害）。
8月31日 陸羽地震 - M 7.2、死者209人
1897年
2月20日 宮城県沖地震 - M 7.4、地割れや液状化、家屋に被害。
8月5日 三陸沖で地震 - M 7.7、宮城県や岩手県で津波により浸水被害。
1898年4月23日 宮城県沖で地震 - M 7.2、北海道から近畿にかけて有感、岩手県と宮城県の県境付近で被害。
1899年
3月7日 紀和地震 - M 7.0、死者7名、三重県を中心に近畿地方南部で被害。
11月25日 宮崎県沖で地震 3時34分 - M 7.1 / 3時55分 - M 6.9。
1900年5月12日 宮城県北部で地震 - M 7.0、死傷者17人、家屋などに被害。
日本・20世紀注）2003年9月17日に気象庁マグニチュード算出方法が改訂になり、これに伴い1924年以降のほとんどの地震のマグニチュードが改訂になった。また一部は先行して2001年4月23日に改訂されている。このため、改訂された地震については
改訂後を通常表記
2003年に改訂されたものは改訂前の値を（旧M?.?）の形で併記
2001年に改訂されたものは改訂前の値を（2001年4月23日改訂・旧M?.?）の形で併記
している。
また、気象庁震度階級については1995年の兵庫県南部地震において従来の震度測量法の問題点が示されたため、それまで体感震度と計測震度を併用していたのを1996年4月からは全て計測震度計による機械観測で判定することとされ、また同年10月より震度6、震度5がそれぞれ強、弱の2段階に分けられた。

父島近海で地震

M 7.6、震源の深さ104km、小笠原で震度3。
7月1日〜8月18日 新島・神津島・三宅島近海で地震 - M 6.5が2回（7月1、30日）、M 6.3が1回（7月15日）、最大震度 6弱の地震を6回観測（7月1、9、15、30日に各1回、8月18日に2回）、死者1人。約1ヶ月後に三宅島が噴火。地震活動は6月26日から始まった。
8月6日 鳥島近海で地震 - M 7.3、震源の深さ430km、小笠原で震度 4。
10月6日 鳥取県西部地震 - 本震はM 7.3、鳥取県西部で最大震度 6強。（日野町で震度 7相当を観測、防災科学技術研究所Kik-netの計測震度計による)
日本・21世紀2000年代 （2001年以降）
2001年
3月24日 芸予地震 - 本震は M 6.7（2001年4月23日改訂・旧M 6.4）、広島県南部で最大震度 6弱、死者2人。フィリピン海プレート内の地震。
12月18日 与那国島近海（北緯 23.9°東経122.8°）で地震 - M 7.3、与那国島で震度4、西表島で最大高20cmの津波を観測。
2003年
5月26日 宮城県沖で地震（三陸南地震、東北地震） - 本震は M 7.1、岩手県・宮城県で最大震度 6弱。太平洋プレート内の地震。
7月26日 2003年宮城県北部地震 - 本震は M 6.4、宮城県北部で最大震度 6強（このほかにも、前震と余震でそれぞれ1回ずつ震度6弱を記録）。
9月26日 十勝沖地震 - 本震は M 8.0、北海道で最大震度 6弱、死者2人。同日発生の最大余震もM 7.1、最大震度 6弱。2mを超える津波が来襲し2人が飲み込まれ、後に1人が遺体で発見された。
2004年
9月5日 紀伊半島南東沖地震 - 最も大きい地震は M 7.4、奈良県・和歌山県・三重県で最大震度 5弱。一時津波警報が発令。
10月23日 新潟県中越地震（新潟県中越大震災） - 本震は M 6.8、新潟県中越地方で最大震度 7。計測震度計で震度7が観測された最初の地震。死者68人。震度6弱以上の余震を4回観測。川口町の地震計で当時世界最高の2,516ガルを記録。
11月29日 釧路沖で地震 - 本震はM 7.1、北海道釧路町、弟子屈町などで最大震度 5強、深さ48km。最大余震は4分後のM 6.0。同年12月6日にもほぼ同じ海域でM 6.9の地震が発生している。一時津波注意報が北海道太平洋沿岸東部に発令。
12月14日 留萌支庁南部地震 - M 6.1、北海道小平町で最大震度 6弱。
2005年
3月20日 福岡県西方沖地震 - 本震はM 7.0、福岡県・佐賀県で最大震度 6弱、死者1人。
8月16日 宮城県南部地震 - M 7.2、宮城県で最大震度 6弱。宮城県沖地震とは別の地震。
11月15日 三陸沖で地震 - M 7.1、北海道〜関東にかけて最大震度 3。大船渡市で最大50cmの津波観測。
2006年
4月21日 伊豆半島東方沖地震 - 本震はM 5.8、静岡県伊東市で最大震度 6弱（東京大学地震研究所の計測震度計による[3]。気象庁では震度4）。伊東市、伊豆市など伊豆半島各地で被害多数。
2007年
3月25日 能登半島地震 - 震源は石川県能登沖。M 6.9、最大震度 6強。北陸地方を中心に強い揺れ。死者1人。小さいながら津波も発生した。
7月16日 新潟県中越沖地震 - M 6.8、新潟県・長野県で最大震度 6強。柏崎刈羽原子力発電所では震度7相当との試算がある[4][5]が、計測地震計によるものではない。柏崎市を中心に家屋倒壊や土砂崩れなどの被害。死者15人。ピンポイントながら最大1mの津波も観測されている。
2008年
5月8日 茨城県沖で地震 - M 7.0、茨城県水戸市・栃木県茂木町で最大震度 5弱。午前1時45分に本震発生。同日には午前1時2分頃にM 6.4、その14分後にもM 6.3の地震発生。
6月14日 岩手・宮城内陸地震 - M 7.2、岩手県・宮城県で最大震度 6強。山崩れや地滑りが多発。死者・行方不明者23人。一関西で観測された4,022ガルがギネス世界記録に認定[6]。
7月24日 岩手県沿岸北部で地震 - M 6.8、岩手県九戸郡野田村などで最大震度6弱。震源の深さ108km。なお、岩手・宮城内陸地震との関連性は薄いとされている。
9月11日 十勝沖で地震 - M 7.1。最大震度は5弱（北海道新冠町、新ひだか町、浦幌町、大樹町）。
2009年
8月11日 駿河湾で地震 - M 6.5。静岡県で最大震度6弱。死者1人。最大40cmの津波を観測。気象庁は史上初の東海地震観測情報を発表。
2010年代
2010年
2月27日 沖縄本島近海で地震 - M 7.2（Mw 7.0）。糸満市で最大震度5弱を観測。負傷者2名。沖縄本島地方に一時津波警報が発令された。南城市で10cmの津波を観測。
12月22日 父島近海で地震 - M 7.4。父島と母島で最大震度4を観測。小笠原諸島に一時津波警報が発令された。八丈島で最大60cmの津波を観測。
2011年
3月11日 東北地方太平洋沖地震 - Mw 9.0（日本の地震観測史上最大）。三陸沖から茨城県沖にかけて3つの地震が連動。宮城県栗原市で最大震度7。北海道から関東地方にかけて大津波。潮位計によって観測された最大波高は福島県相馬港の7m30cm以上、実際は各地で10m以上に到達。福島第一原子力発電所事故をはじめ、岩手県・宮城県・福島県を中心に甚大な被害。死者・行方不明者2万人以上。戦後最悪の震災。
3月9日に前震（M 7.3、最大震度5弱、最大60cmの津波を観測）があり、11日の本震以降も余震が多数発生。また、11日以降の数日間に震源域から離れた場所で発生した地震についても、この地震に誘発された可能性が指摘されている[7]。
3月12日 長野県北部で地震 - M 6.7。長野県栄村で震度6強。
3月15日 静岡県東部で地震 - M 6.4。静岡県富士宮市で震度6強。

1900年代 （1901年以降）
1901年8月9日、8月10日 青森県東方沖で地震 - M 7.2・7.4、死者18人。
1902年1月30日 青森県東部で地震 - M 7.0、死者1人。
1905年6月2日 芸予地震 - M 7.2、死者11人。
1909年
3月13日 千葉県房総半島沖で地震 8時19分 - M 6.5 / 23時29分 - M7.5。
8月14日 姉川地震（江濃地震） - M 6.8、死者41人。
8月29日 沖縄本島付近で地震 - M 6.2、死者2人。
11月10日 宮崎県西部で地震 - M 7.6。
1910年代
1911年6月15日 喜界島地震 - M 8.0、死者12人。
1914年
1月12日 桜島地震 - M 7.1、死者29人。
3月15日 秋田仙北地震 - M 7.1、死者94人。
1915年
3月15日 北海道十勝沖で地震 - M 7.0、死者2人。
11月1日 宮城県沖で地震 - M 7.5、岩手県や宮城県の沿岸に小津波。
1916年11月26日 明石付近で地震 - M6.1、死者1人。
1918年9月8日 千島列島ウルップ島沖で地震 - M 8、死者24人。
1920年代
1921年12月8日 竜ヶ崎地震 - 千葉県・茨城県県境付近で発生。M 7.0。家屋倒壊、道路亀裂。
1922年
4月26日 浦和水道で地震 - M 6.8、死者2人。
12月8日 長崎県千々石湾で地震 1時50分 - M 6.9 / 11時02分 - M 6.5、死者26人。
1923年9月1日 関東地震（大正関東地震。被害については関東大震災に記述） - M 7.9、死者・行方不明者10万5,385人（日本災害史上最大）。
1924年1月15日 丹沢地震 - M 7.3、死者19人。関東地震の余震だと見られている。
1925年5月23日 北但馬地震 - M 6.8、火災発生、死者428人。
1927年3月7日 北丹後地震 - M 7.3、死者2,925人。
1930年代
1930年
2月13日〜5月31日 伊東群発地震 - 最大M 5.9。
10月17日 石川県、大聖寺付近で地震 - M 6.3、死者1人。
11月26日 北伊豆地震 - M 7.3、死者272人。
1931年
9月21日 西埼玉地震 - M 6.9、死者16人。
11月2日 日向灘で地震、- M 7.1、死者2人。
1933年
3月3日 昭和三陸地震 - M 8.1、大津波発生、死者・行方不明者3,064人。
9月21日 能登半島で地震 - M 6.0、死傷者60人。
1935年7月11日 静岡地震 - M 6.4、死者9人。
1936年
2月21日 河内大和地震 - M 6.4、死者9人。
11月3日 宮城県沖地震 - M 7.4、小被害（ほぼ同規模の1978年宮城県沖地震と比較すると、死者皆無など遥かに小規模の被害）、小津波あり。
12月27日 新島近海で地震 - M6.3、死者3人。
1937年7月27日 宮城県沖で地震 - M 7.1。
1938年
5月29日 北海道、屈斜路湖付近で地震 - M6.1、死者1人。
6月10日 東シナ海で地震 - M 7.2、宮古島で2m前後の津波。
11月5・6日 福島県東方沖地震 - M 7.5 / 7.4、福島県や宮城県で震度5、福島県で死者1人、東北〜関東に津波。
1939年
3月20日 日向灘で地震 - M6.5、死者1人。
5月1日 男鹿地震 - M 6.8、秋田市で震度5、死者27人。
1940年代
1940年8月2日 積丹半島沖地震（神威岬沖地震） - M 7.5、死者10人。
1941年
7月15日 長野地震 - M 6.1、死者5人。
11月19日 日向灘で地震 - M 7.2、九州東岸、四国沿岸で津波1m。死者2人。
1943年
6月13日 青森県東方沖で地震 - M 7.1。
9月10日 鳥取地震 - M 7.2、死者1,083人。
10月13日 長野県北部で地震 - M5.9、死者1人。
1944年12月7日 東南海地震 - 三重県沖、M 7.9、死者・行方不明者1,223人、伊豆から紀伊にかけて津波。
1945年
1月13日 三河地震 - M 6.8、死者・行方不明者2,306人、津波あり。
2月10日 青森県東方沖で地震 - M 7.1、死者2人。
1946年12月21日 南海地震 - 和歌山県沖〜四国沖、M 8.0、死者・行方不明者1,443人、房総から九州にかけて津波。
1947年9月27日 与那国島近海で地震 - M 7.4、死者5人。
1948年
4月18日 和歌山県南方沖で地震 - M 7.0。
6月28日 福井地震 - M 7.1、死者・行方不明者3,769人。※この地震を機に気象庁が震度7を制定。
1949年
7月12日 安芸灘で地震 - M6.2、死者2人。
12月26日 今市地震 - M 6.4、死者・行方不明者10人。
1950年代
1950年2月28日 宗谷東方沖で地震 - M 7.5。
1951年7月12日 小笠原諸島西方沖で地震 - M 7.2。
1952年
3月4日 十勝沖地震 - M 8.2、死者・行方不明者33人。北海道から東北に津波。
3月7日 大聖寺沖地震 - M 6.5、死者7人。
7月18日 吉野地震 - M 6.7（旧M 6.8）、死者9人。
1953年11月26日 房総沖地震 - M 7.4。
1955年7月27日 徳島県南部で地震 - M6.4、死者1人。
1956年9月30日 白石地震 - M 6.0、福島市で震度4、死者1名、蔵王山噴火のデマにより混乱。
1958年11月7日 択捉島付近で地震、 M 8.1、太平洋岸各地に津波。
1960年代
1960年5月23日 チリ地震に伴う津波 - 日本国内での死者142人。
1961年
2月2日 長岡地震 - M 5.2、死者5人。
2月27日 宮崎県沖で地震 - M 7.0、死者2人。
8月12日 釧路沖で地震 - M 7.2
8月19日 北美濃地震 - M 7、死者8人。
1962年
4月23日 十勝沖で地震 - M 7.1。
4月30日 宮城県北部地震 - M 6.5、死者3人。
1963年10月13日 択捉島沖で地震 - M 8.1、三陸沿岸で津波。
1964年6月16日 新潟地震 - M 7.5、死者26人。
1965年
4月20日 静岡県で地震 - M 6.1、清水付近で大きな被害、死者2人。
8月3日〜1970年6月5日 松代群発地震 - 最大M 5.4（1966年4月5日）、全地震のエネルギーの総計はM 6.4相当。
1968年
2月21日 えびの地震 - M 6.1、死者3人。
4月1日 日向灘地震 - M 7.5、死者1人。
5月16日 十勝沖地震 - M 7.9、死者・行方不明者52人。
1969年
8月12日 北海道東方沖地震 - M 7.8。
9月9日 岐阜県中部地震 - M 6.6、死者1人。
1970年代
1971年2月26日 新潟県南部で地震 - M 5.5、死傷者13人。
1972年12月4日 八丈島東方沖地震 - M 7.2、八丈島で最大震度 6。
1973年6月17日 根室半島沖地震 - M 7.4、北海道で最大震度 5、津波あり。
1974年5月9日 伊豆半島沖地震 - M 6.9、静岡県で最大震度 5、死者30人。
1978年
1月14日 伊豆大島近海地震 - M 7、伊豆大島と神奈川県で最大震度 5、死者25人。
6月12日 1978年宮城県沖地震 - M 7.4、宮城県などで最大震度 5、死者28人、津波あり。
1980年代
1980年9月25日 千葉県中部で地震 - M 6.0、最大震度 4、死者2人。
1982年3月21日 浦河沖地震 - M 7.1、北海道で最大震度 6。
1983年5月26日 日本海中部地震 - M 7.7、秋田県で最大震度 5、死者104人。
1984年9月14日 長野県西部地震 - M 6.8、長野県で最大震度 6、死者・行方不明者29人。
1987年
3月18日 日向灘で地震 - M 6.6、死者1人。
12月17日 千葉県東方沖地震 - M 6.7、千葉県で最大震度 5、死者2人（関東における戦後初の被害地震）。
1990年代
1993年
1月15日 釧路沖地震 - M 7.5（旧M 7.8）、北海道釧路市で最大震度 6、死者2人。
7月12日 北海道南西沖地震 - M 7.8、北海道道央、道南、青森県津軽で最大震度 5、死者・行方不明者230人。奥尻島などに津波。
10月12日 東海道はるか沖で地震 - M 6.9（旧M 7.1）、死者1人。
1994年
10月4日 北海道東方沖地震 - M 8.2（2001年4月23日改訂・旧M 8.1）、北海道道東で最大震度 6、死者・行方不明者は北方領土で11人。
12月28日 三陸はるか沖地震 - M 7.6（2001年4月23日改訂・旧M 7.5）、青森県で最大震度 6、死者3人。
1995年
1月17日 兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災、阪神大震災） - M 7.3（2001年4月23日改訂・旧M 7.2)、Mw 6.9、兵庫県南部で最大震度 7、死者・行方不明者6,437人。当初は最大震度6だったが、実地検分により7に修正された。
12月4日 択捉島付近で地震 - M 7.7（北緯 44.58度、東経 149.39度）。根室 17cm、八戸 13cm、釧路 10cmの津波を観測。
1997年5月13日 鹿児島県北西部地震 - M 6.4（旧M 6.3）、最大震度 6弱。
1998年
5月4日 石垣島南方沖地震 - M 7.7（旧M 7.6）、一時津波警報発令。
8月20日 鳥島近海で地震 - M 7.1。
9月3日 岩手県内陸北部地震 - M 6.2（旧M 6.1）、最大震度 6弱。

山西、代県地震 - M 7.5、死者5,310人。

11世紀
1038年1月9日 山西、忻州地震 - M 7.3、死者3万2,300人。
12世紀
1143年 寧夏回族自治区、銀川地震
13世紀
1290年 直隸（河北省）、渤海地震 - 死者10万人。
14世紀
1303年9月17日 山西、洪洞・趙城地震 - M 8.0、死者20万人（47万5,800人とも）。
1306年 寧夏?、開城地震 - M 6.5、死者5,000人。
15世紀
1411年9月29日 早朝にチベットで地震 - M 8.0、死者多数、地表断層や山崩れが発生、前日夜に前震あり 。
16世紀
1515年6月17日 雲南、鶴慶地震 - M 7.8、死者数千人 。
1536年3月19日 四川、西昌地震 - M 7.5、死者数百人。
1556年1月23日 陝西省、華県地震 - M 〜8、死者83万人（地震災害史上最大の死者数）。
1561年7月25日 寧夏、中寧地震 - M 7.3、死者5,000人。
17世紀
1605年7月13日 海南、瓊山地震 - M 7.5、死者3,300人。
1609年7月12日 甘粛、酒泉地震 - M 7.3、死者840人。
1654年7月21日夜 甘粛、天水地震 - M 8、死者3万1,000人。
1668年7月25日 山東、郯城地震 - M 8.5、死者4万7,615人。
1679年9月2日 河北、三河・平谷地震 - M 8、死者4万5,500人。
1695年5月18日 山西、臨汾地震 - M 7.8、死者5万2,600人。
18世紀
1709年10月14日 寧夏、中衛地震 - M 7.5、死者2,000人。
1718年6月19日 甘粛、通渭・甘谷地震 - M 7.5、死者7万5,000人。
1725年
1月8日 雲南、宣良・蒿明で地震 - M 6.8、死者600〜900人。
2月1日 ロシア、バイカル湖付近で地震 - M 8.2。
1733年8月2日 雲南、東川地震 - M 7.8、死者1,200人 。
1737年10月17日 カムチャツカで地震 - M 8.3、大津波発生、死者数不明（100人程度と推定される）。
1738年12月23日? 寧夏、銀川で地震 - M 6.5、死者約100人。
1739年1月3日 寧夏、平羅地震 - M 8.0、死者5万人。
1751年5月25日 雲南、剣川地震 - M 6.8、死者1,000人。
1755年1月27日 雲南、易門地震 - M 6.5、死者345人。
1761年5月23日 雲南、玉溪地震 - M 6.3、余震と併せて死者200人以上。
1763年12月30日 雲南、通海地震 - M 6.5、1,000人。
1765年9月2日 甘粛、武山・甘谷地震 - M 6.5、死者2,068人。
1786年6月1日 四川、康定・瀘定地震 - M 7.8、死者446人、河道閉塞が起こる。
1789年6月7日 雲南、華寧で地震 - M 7、死者300人〜1,000人。
1792年
8月9日 台湾、嘉義地震 - M 7、死者614人。
9月7日 四川、道孚で地震 - M 6.8、死者205人。
1793年5月15日 四川、道孚で地震 - M 6、死者200人。
1799年8月27日 雲南、石屏地震 - M 7、死者約2,000人。
19世紀
1803年2月2日 雲南省で地震、M 6.3、死者200人。
1806年6月11日 チベット、錯那で地震 - M 7.5、死者100人。
1811年
3月17日?18日? 台湾で地震 - M 6.8〜7.5、死者21人。
9月27日 四川、甘孜地震 - M 6.8、死者481人。
1812年3月8日 新疆、伊寧地震 - M 8?、死者多数。
1814年11月24日 雲南、石屏地震 - M 6、死者数百人。
1815年
10月13日 台湾、淡水地震 - M 6.7〜7.7、死者約100人。
10月23日 山西、平陸地震 - M 6.8、死者1万3000〜3万人
1816年12月8日 四川、炉霍地震 - M 7.5、死者2,900人。
1820年8月4日 河南、許昌地震 - M 6、死者400人。
1850年9月12日 四川省、西昌地震、死者2万人。
1879年7月1日 甘粛省、武都地震、死者2万人。
東アジア・ロシア東部・20世紀1905年7月 モンゴル、Bulnay地震 - M 8.4。
1906年3月17日 台湾、梅山地震 - M 7.1、死者1,228人。
1920年12月16日 寧夏、海原地震 - M 8.5、死者約24万人。
1923年
2月4日 カムチャツカで地震 - M 8.5。
3月24日 四川省で地震 - M 7.3、死者4,800人。
1925年3月16日 雲南省、大理地震 - M 7、死者3,600人。
1927年5月23日 甘粛省、古浪地震 - M 7.9、死者4,000人（20万人とも）。1927年9月13日付大阪朝日新聞（神戸大学附属図書館新聞記事文庫）
1931年8月11日 新疆ウイグル自治区、富蘊地震 - M 7.9、死者1万人。
1932年12月25日 甘粛省で地震 - M 7.6、死者7万人。
1933年8月25日 四川省で地震 - M 7.4、死者6,800人。
1935年4月21日 台湾、新竹・台中地震 - M 7.1、死者3,300人。
1941年12月17日 台湾、嘉義地震 - M7.0、死者357人
1950年8月15日 アッサム〜チベットで地震 - M 8.6、死者4,000人（内陸最大級）。
1952年11月4日 カムチャッカ地震 - M 9.0。
1957年
6月27日 ロシアのバイカル湖北東で地震 - M 7.9、死者1,200人。
12月4日 モンゴル、ゴビ・アルタイ地震 - M 8.3、死者1,200人。
1961年 新疆、巴楚地震
1964年1月18日 台湾、台南東北地震 - M7.0、死者106人
1966年
3月7・22日 河北省、邢台地震 - M 6.8・7.1、死者8,100人。
3月13日 台湾東方沖で地震 - M 7.8、死者2人。
1970年1月4日 雲南省、通海地震 - M 7.5、死者1万6,000人。
1973年2月6日 四川省、炉霍地震 - M 7.4、死者2,200人。
1974年5月10日 四川省、大関地震 - M 7.1、死者1,400人。
1975年2月4日 遼寧省、海城地震 - M 7.2、死者1,300人（予知に成功）。
1976年7月28日 河北省、唐山地震 - M 7.8、死者24万2,000人（60万人以上との説もあり。20世紀最大の死者数）。
1988年11月6日 雲南省・ビルマで地震 - M 7.39、死者730人。
1995年5月28日 ロシア、サハリン北部のネフチェゴルスクを中心に地震 - M 7.6、死者2,000人。
1999年9月21日 921大地震（台湾大地震、集集大地震） - M 7.6、死者2,415人。